消費者の自由なショッピングの実現、あとは企業側が対応できるかにかかっている ――メガネスーパー川添氏

2016/09/15
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日本では「EC=ネット通販」の意味合いが強かったが、そもそもECは電子的な手段を介して行う商取引の総称。今後、従来型のECという言葉が意味を持たなくなり、「実店舗ありきのEC」の力点が変化すると考える川添氏。一般消費者のショッピング方法が、時間や場所に制約をされない自由な買い方になってきていることがその理由だとする。
こうした状況で、実店舗を主体とする企業が、消費者の購買を実店舗とECのチャネルで分けることはナンセンス。顧客化しうるユーザーとの接点になりうる、アプリやLINE、新たなデバイスでのコマースを構築していくことが重要になってくる。
メガネスーパーは、EC部門の名称を「EC・WEBグループ」から「デジタル・コマースグループ」に変更。そこにはこうした考えがあるという。テクノロジーの進化とユーザーのデジタルシフトが進むなか、消費者が自由にショッピングできる環境をつくるには、企業側が対応できるかにかかっているとする。
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2016/9/13 「実店舗ありきのEC」の時代は終わり!? ECからデジタル・コマースへ ECzine
参照元:http://eczine.jp/article/detail/3572
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