O2Oとは（O2Oの意味）
O2O（Online to Offline）とは、「オンラインからオフラインへ」行動を促すこと。
つまり、インターネット上での活動をオフライン（店頭）での集客や購買促進に活かしていく仕組みを指している。例えば、オンラインでクーポン配布やポイント付与を行い、実店舗で利用してもらう施策などがある。
類似のキーワードとして「オムニチャネル」が挙げられる。
「オムニチャネル」を「O2O」より広い概念とし、「オムニチャネル」を大がかりなデータ統合やロジスティクスの整備を伴う全社的な取り組み、「O2O」をマーケティング施策の1つとして位置付けている場合が多いようだ。
O2O登場の背景
日本ではO2Oという言葉が生まれるよりも以前のフィーチャーフォン全盛の時代から実施している企業もあったが、その後、スマートフォンが普及し、より多くのユーザがオンライン/オフラインをまたがって情報収集や購買を行うようになったこと、また、その状況を背景として、企業側がデータやオペレーションの連携を進めたことにより、以前にも増して注目されるようになった。
企業がO2Oに関心を寄せる最もわかりやすい理由として、リテンション効果への期待があるだろう。顧客との良好な関係維持はマーケティングにおける重要課題だ。
従来ならば、リテンションは、メールマガジンやダイレクトメール（DM）といった情報伝達を中心とした施策がメインだった。しかし、SNSやアプリなどチャネルが多様化したことにより、インタラクティブなアプローチや顧客の行動を加味したタイミングでのメッセージングなどもできるようになり、施策の幅が広がってきていると言えそうだ。
例えば、スマートフォンと連動する位置情報関連のテクノロジーの活用によって、顧客の個人情報だけでなく、ピンポイントでの現在位置に始まり行動履歴や周辺環境情報も活用して、来店の前段階から「呼び込み接客」や「おもてなし」をすることもできるだろう。
最近では、O2OをOffline to Online、つまり、「オフラインからオンラインへ」という逆の流れも含め、オンラインとオフラインが相互に誘導すること、と定義している場合もよく見られる。
O2Oの事例
企業によるO2Oの施策テーマとしては、下記が挙げられる。
●在庫情報の発信
オンライン上で各店舗の在庫状況を表示することによって、ユーザがスマートフォンから在庫状況を確認してから店舗に行くという流れをつくる。
●位置情報と連動したオンラインクーポン
アプリとGPSなどを用いてその場にいることが確認できるようにすることで、実際に来店したユーザにクーポンを発行し、その場での購買を促進する。あるいは、近くにいるユーザにクーポンやセール情報を発信し来店を促進する。
●ソーシャルメディアからの誘導
スマートフォンからソーシャルメディアにアクセスする人は多く、継続的にソーシャルメディアでファンを集め、タイムリーな情報を配信し続けることにより店舗へ誘導する。ソーシャルメディアでは友人などへの拡散効果も期待できる。
O2Oを実現する手段
O2Oを実現するためのテクノロジーには、下記のようなものがある。
●スマートフォン
以前は、インターネットへのアクセスは家や会社のPCから行うことが多かったが、スマートフォンの普及によって、どこからでもアクセスして情報を検索・収集することが一般的になった。
●GPS
スマートフォンに搭載されたGPSによって、そのユーザが現在どこにいるか、どこを通ったか、どの範囲に入ったかなどを捕捉することが可能となり、その状況にあった情報発信が可能となった。
●Beacon/NFC
BeaconやNFC（Near Field Communication）といった近距離無線通信技術を活用することによって、スマートフォンを持った人が特定の場所の数メートル以内に来たら情報を発信する、あるいは、特定の場所にタッチすることで起動し、ユーザを特定した上でアクションを起こすといったことが可能となる。
●ユーザ情報の一元化による新たなアプローチの模索
店舗での購入、ECでの購入、オンラインキャンペーンへの参加など、1人のユーザに関するさまざまなデータが一元化されることで、より深い顧客分析が可能となり、その結果を活用することで、ユーザ一人ひとりにあった店頭販促やキャンペーンなどを行うことが可能になる。
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